ESGコンサルティング
投資家の視点を活かした戦略的な
コンサルティング
「ESGコンサルティング」は、330社を超える豊富な支援実績に基づき、専門のコンサルタントが企業ごとの課題や状況に応じた最適なソリューションを提供。投資家の評価視点や思考プロセスを深く取り入れた分析とアドバイスにより、サステナビリティ経営の推進から、戦略的な情報開示・ESG評価向上・統合報告書の高度化・投資家エンゲージメントまでを網羅。確かな知見で貴社の企業価値向上をトータルに支援します。
こんなお悩みはありませんか?
- ESG評価機関からの評価を向上させたい
- 投資家との対話を強化し、
企業価値向上につなげたい - 義務化されるサステナビリティ情報開示に適切に対応したい
ESGコンサルティングで
解決できます
-
10年以上のご支援で培った知見を基に、ESG評価向上をサポート
FTSE・MSCI・Sustainalytics・CSA・CDPなど、主要なESG評価機関の評価軸と最新動向の分析をもとに、的確なアドバイスを提供します。貴社の現状・ギャップ分析をもとに改善点を具体的に提示し、スコア向上につながる情報開示を支援。スコア向上だけでなく、企業価値の向上につなげていくことが強みです。
-
投資家との信頼関係を深めて、
実効性のあるエンゲージメントを実現金融情報サービス会社としての豊富な投資家ネットワークを活かして、主要な投資家のエンゲージメント傾向を詳細に分析します。株主総会やESG説明会に向けた想定Q&Aの作成、投資家とのプレエンゲージメント(ワークショップ)を通じて、貴社の価値創造ストーリーを効果的に伝達。投資家との対話力を高めて、長期的な企業価値向上を促進します。
-
透明性あるサステナビリティ情報開示を支援
有価証券報告書でのサステナビリティ情報開示義務化(SSBJ開示基準)への対応をサポート。人的資本開示や統合報告書、サステナビリティサイトでの情報開示など、任意開示についても、グローバル基準に基づいた透明性ある開示の仕組み作りを支援します。
-
このような方におすすめ
- サステナビリティ経営を戦略的に推進し、企業価値向上を目指したい経営層・役員の方
- 上場企業として、義務化されるサステナビリティ情報開示等を推進するサステナビリティ部門・IR部門の担当者の方
- 主要なESG評価機関からの評価を高め、投資家との対話を強化したい経営企画・広報部門の方
お客さまのお声
- 上場企業:東証プライム
- 業種:化学
- 部署:経営企画部
- 業務内容:サステナビリティ戦略の策定
弊社の統合報告書が投資家から高評価を得られず悩んでいました。QUICKの支援で国際フレームワークに沿った価値創造ストーリーを構築。ストーリー性が評価され、外部からの評価が飛躍的に向上しました。
- 上場企業:東証プライム
- 業種:電気機器
- 部署:IR戦略部
- 業務内容:投資家コミュニケーション
TCFD対応や人的資本開示で投資家からの質問にどう答えるか不安でしたが、QUICKのESGコンサルティングを受けて、想定Q&Aを徹底準備。投資家との対話がスムーズになり、深い信頼関係を築けるようになりました。
よくあるご質問
上場企業を中心に、上場準備企業や非上場企業のお客さままで幅広く対応しています。製造業(化学・電気・食料品等)からサービス業まで多種多様な業界の知見を有しており、TCFD開示やサステナビリティ情報の義務化対応など、各業界固有の要請に応じた細やかな支援が可能です。企業の規模や成長フェーズを問わず、最適な推進体制をご提案します。
「サステナビリティ経営支援」「情報開示支援・ESG評価向上支援」「統合報告書の作成支援」「エンゲージメント支援」「(同業他社の環境投資に関する分析・アドバイスなど)その他調査のご依頼」など、貴社の企業価値向上に向けた
活動をトータルで支援します。
はい、問題ありません。経営層向けの勉強会や担当者向けワークショップを通じてESGの基礎から実践まで体系的に
知識をインプット、社内の理解促進と体制構築を支援します。サステナビリティ経営の立ち上げから伴走します。
貴社の現状と目標に応じて柔軟にプランを策定します。例えば統合報告書の制作支援では、国際フレームワークとの
整合性分析から価値創造ストーリーの策定・外部評価向上に直結する開示まで、トータルでサポート。具体的なESG
評価スコアの向上や投資家からのエンゲージメント強化を目指します。
QUICK ESG研究所は2014年設立以来、投資家との豊富なネットワークを活かして、投資家の視点を理解したアドバイスで上場企業のESG情報開示と持続的な企業価値向上を支援しています。豊富な経験と実績をもとにサステナビリティ担当の実務をサポートし、企業と投資家の架け橋となる取り組みを展開しています。
ESG研究所が提供する調査・レポートはこちら