社員インタビューグローバル事業企画

Q.QUICKに入社したきっかけを教えてください。

大学は商学部で、金融関係の授業があり、会計系のゼミに入っていましたので、先輩や同期にも金融業界を志望、就職する人が多かったです。その影響もあって、就職活動では金融業界を中心に見ていたのですが、その中でQUICKの存在を知りました。「公正中立な立場で情報発信をする」とうたっている部分に、他社にはない魅力を感じました。説明会で、先輩社員に直接話を聞く時間があり、女性でも働きやすく、若手のうちから仕事を任せてもらえる会社だと感じたのも決め手になりました。実際に入社してみて、比較的早い段階から大きなプロジェクトにアサインされ、仕事の幅を広げることができる会社だと感じています。

Q.グローバル事業室ではどのような業務に携わっていますか。

QUICKは、金融・経済情報を収集し、主に日本の証券会社や金融機関向けにサービスをしていますが、これを海外展開する上でのサポートをしているのがグローバル事業室です。データを扱う部門と営業部門の橋渡し役を担っており、具体的には、販促資料の整備やSNSを使ったデジタルマーケティング、コーポレートサイトを通じた発信などに従事しています。

金融・経済情報の海外向け販売という側面ももちろんありますが、それに加えて日本独自のオルタナティブデータの販売も始めています。海外では近年、金融情報だけでなく、オルタナティブデータを組み合わせて運用するという流れが進んでいます。

具体的に言うと、例えばあるレストランの人流データを見ることでその店が繁盛しているかどうかがわかったり、工場の稼働人口が増えると生産を増やしているのかなと予測できたりといった感じです。実際にデータを海外向けに販売するとなると、営業部門やデータ収集部門など複数の部門が関係していますので、グローバル事業室は、各部門の中間ポジションで、各部門がスムーズに機能する仕組みづくりをしたり、販売促進のためのマーケティングを考えたりする役割を担っています。

私は、2年前にグローバル事業室に異動になり、一から本格的にマーケティングに携わるようになりました。マーケティングの用語も手法も知らないところから、今では広告配信後の結果分析や課題が分かるようになり、PDCAサイクルを回して改善を重ねているところです。デジタルマーケティングの面白さは、反応や結果が数字として見えてくる点だと思います。

例えば、広告のある部分を変えてみることで、クリック数が増えるなど少しずつでも成果が出てくることで手応えを感じやすいです。工夫次第で結果が変わってきますので、どうしたらより良くなるかを考えたりすることは面白いなと思います。決まった形もありませんので、例えば、バナーやサムネイルをクリックしてもらってSNSからコーポレートサイトに来てもらうという仕掛けでも、コーポレートサイトにどういうコンテンツを揃えるか、どんな記事を見せるのか、データの紹介ページを作るのか、を全部自分たちで考えています。本当に一から十までやるので、そうしたクリエイティブな部分が大きい点が楽しくもあり、難しいところでもあります。自分で作った広告や資料をきっかけとして商談が進むことにもやりがいを感じています。

2022年にはサンフランシスコへ出張して、海外の機関投資家やヘッジファンドとデータプロバイダーが集うマッチングイベントに参加しました。海外ではQUICKという会社の知名度はほとんどなく、まずはどのような会社なのかというところから説明が必要だったのですが、そのような中でも、日本のユニークなデータを持っていると興味を示してくれる人もいて、イベントをきっかけに商談が進んだ案件があったのはうれしかったです。

Q.今後取り組んでいきたい課題や仕事の展望について聞かせてください。

デジタルマーケティングに取り組んでいていいなと思うことは、ここでしか出会えない人とコンタクトが取れることです。普段、直接コンタクトできる人はやはり限られていると思いますが、デジタルなら思わぬところから問い合わせが来たり、つながりができたりしますので、面白くもあり、可能性を感じるところです。

マーケティングは時代の流れとともに変わっていくため、日々勉強が必要だと実感していますし、今の海外向けデータ販売の業務で生かせそうなものはないか、さまざまな角度からアプローチしていきたいと思っています。英語を使う仕事ですが、ネイティブにはどういう表現が刺さるのか、というのも一つの課題です。ビジネス英語とも違いますし、B to CとB to Bですと、マーケティングの手法も違うので、その点は試行錯誤を重ねながら取り組んでいるところです。

海外へのデータ販売自体がまだまだ未開拓の分野なので、その点でもやりがいはあります。国内でオルタナティブデータを活用する金融機関や企業はまだ少ないですが、QUICKが海外での販売を促進することで、国内での需要を掘り起こすひとつのきっかけになるのではないかという期待も持っています。