調査・レポート・コメント

QUICK & NOMURA Corporate Research

QUICK & NOMURA Corporate Research 調査・レポート・コメント

中立的な第三者の目線で自社を伝え、投資家の理解と認知を広げる

「QUICK & NOMURA Corporate Research」は、野村IR、野村證券、QUICKの3社が共同で運営するスポンサード・リサーチ(※)です。QUICK企業価値研究所のアナリストが貴社への取材と公開情報をもとに、調査・分析を行い、正確かつ詳細なレポートを執筆。国内外の機関投資家と個人投資家に向けて配信します。

(※)発行会社の資金提供の下にリサーチレポートを作成・発行するリサーチビジネスです。

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こんなお悩みはありませんか?

  • 自社の事業内容や強みを、投資家に正しく理解してもらいたい
  • アナリストのカバレッジがなく、機関投資家に自社を知ってもらう機会が限られている
  • 個人投資家にも自社を知ってもらう接点を広げたい
  • 自社の情報発信が、どの投資家層に届いているのか分からない

QUICK & NOMURA Corporate Researchで解決できます

  • QUICK & NOMURA Corporate Research QUICK企業価値研究所の経験豊富なアナリストが、投資家目線のレポートを執筆

    QUICK企業価値研究所の経験豊富なアナリストが、投資家目線のレポートを執筆

    常時約1,000の上場会社を調査対象とし、年間約5,000本のレポートを配信するQUICK企業価値研究所のアナリストが、貴社への取材と公開情報をもとにレポートを執筆します。企業の概要・事業内容から業界動向、SWOT分析、財務・株価指標分析、業績動向、戦略、ESG、中期経営計画の進捗まで、投資判断に必要な情報を投資家目線で構成。投資家が情報を集めて整理する手間を大幅に減らすとともに、より深い対話につなげます。

  • QUICK & NOMURA Corporate Research フルレポートを国内外の機関投資家へ広く発信

    フルレポートを国内外の機関投資家へ
    広く発信

    フルレポートは日本語・英語で作成し、QUICK、Bloomberg、FactSet、LSEG(旧Refinitiv)の各金融情報ベンダーを通じて国内外の機関投資家に配信。併せて、国内外のファンドマネージャーやバイサイドアナリストにプッシュメールでもお届けします。四半期ごとの情報を丁寧に反映するため、投資家へ常に最新情報を発信できます。

  • QUICK & NOMURA Corporate Research 簡略版レポートを個人投資家と幅広いタッチポイントに

    簡略版レポートを個人投資家と
    幅広いタッチポイントに

    要点をコンパクトにまとめた簡略版レポートを、野村IRが運営する「MIR@I」とQUICKが運営する「QUICK Money World」に掲載するほか、野村證券を通じて個人投資家にお届けします。個人投資家層への認知拡大にお役立ていただけます。

  • QUICK & NOMURA Corporate Research レポートの閲覧フィードバック

    レポートの閲覧フィードバック

    毎月上旬に閲覧データ(Excel®形式のレポート)をお送りします。どの投資家層が貴社に関心を持っているか、マーケティングデータとしてご活用いただけます。

レポートの一覧はこちら

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このような方におすすめ

  • 専門性の高い事業内容や複雑な事業構造を、投資家にわかりやすく伝えたい上場企業(IR部門)の方
  • アナリストのカバレッジが限られており、情報発信の手段を広げたい上場企業(IR・経営企画部門)の方
  • 中期経営計画や資本政策など、企業価値向上に向けた取り組みをより多くの投資家に届けたい上場企業(経営企画部門)の方

よくあるご質問

通常レポートの閲覧件数は各社ごとに大きく異なります。簡易版レポートの「MIR@I」会員による閲覧件数は、
1本あたり3,000~4,000件程で推移しています。

セルサイド・レポートとスポンサード・リサーチは異なる目的で利用されています。セルサイドがフォーカスしない部門や新規事業、海外子会社などを補う情報発信の手段としてご活用いただけます。

QUICK企業価値研究所のアナリストが、読み手である投資家の目線に立ち、正確性・客観性を重視して執筆します。

※公開情報・データ等の事実と相違がある場合を除いて、レポート内容の変更は承っておりません。

最初にイニシャルレポートを発行し、その後は四半期決算発表ごとに最新の情報を反映して更新します。

時価総額や業種の制限はありません。国内の上場企業様を対象に承ります。

※アナリスト等のリソースの制約により、利用開始のタイミングを調整させていただく場合があります。

開示資料のほか、取材内容等をもとにレポートを作成します。詳細はお問い合わせください。

※Excel®は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における商標および登録商標です。

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