ESG研究所ESG投資実態調査2023②
手法別首位「ESGインテグレーション」

QUICK ESG研究所は2024年1月30日、「ESG投資実態調査2023」を公表した。集計結果の2回目はESG投資手法について取り上げる。

《ポイント》

• ESG投資手法別で最多だったのは90％（設問ごとの有効回答数に対する各選択肢回答数の割合、以下同じ）を占めた「ESGインテグレーション（ESG要因を投資の分析や決定に組み込む手法）」で、投資先企業に働き掛ける「エンゲージメント（対話）」（84％）、株主総会での「議決権行使」（76％）が続いた。
• ESGインテグレーションで組み込んでいる要因の首位は「スコープ1、2、3のGHG（温室効果ガス）排出量の内訳と総量」（65％）、重視しているエンゲージメントテーマの首位は「気候変動（TCFD＝気候関連財務情報開示タスクフォース＝を含む）」（91％）だった。

投資手法別で、有効回答の90％の機関が「ESGインテグレーション」を採用しており、21年調査以来、2年ぶりに首位に返り咲いた。前回の22年調査では3位だった。今回は「エンゲージメント（対話）」が84％で2位、「議決権行使」は76％で3位と、それぞれ22年調査から順位を1つ落とした。

23年調査結果をアセットマネジャーだけで集計したところ、首位が「ESGインテグレーション」（92％）、2位は「エンゲージメント」（82％）、3位は「議決権行使」（71％）だったのに対し、アセットオーナーは首位が「エンゲージメント」（90％）、2位は「ESGインテグレーション」と「議決権行使」（ともに85％）だった。この3手法が引き続き広く使われている。

「ESGインテグレーション」で組み込んでいるESG要因の首位は、企業自らが排出する直接排出（スコープ1）、自社の電気使用などに伴う間接排出（スコープ2）、事業活動に関連する他社の排出（スコープ3）といった「GHG排出量の内訳と総量」（65％）、2位は「取締役会のジェンダーの多様性」（55％）、3位は「生物多様性と生態系の保全活動」（45％）だった。有価証券報告書で2023年3月期決算から開示が始まった「男女間賃金格差」は31％と、22年調査の27％、21年の16％から上昇した。

一方、エンゲージメントのテーマの首位は「気候変動（TCFDを含む）」（91％）、２位は「ダイバーシティ＆インクルージョン」（72％）、３位は「人権」（61％）だった。伸びが目立ったのは、前回の31％（５位）から今回41％（４位）に上昇した「労働慣行（健康と安全）」だ。労働力不足が課題になる中、人的資本に関心が集まり、従業員が健康で安心して働ける環境が問われているようだ。

今回新規にエンゲージメント実施企業数の設問を加えた。環境（Ｅ）、社会（Ｓ）、ガバナンス（G）いずれの課題でも、エンゲージメントを実施した投資家のうち最多の回答は「50社以上100社未満」になった（ガバナンス課題は「200社以上」も同率首位）。

エンゲージメント対象企業の対応を促すための工夫は「経営陣など複数レイヤーと対話する」が62％で最も多く、「アナリストを対話に同席させる」が58％で続いた。22年調査と21年調査では「セクターアナリストを対話に同席させる」がそれぞれ38％、39％であり、それに比べると大きく伸びた。

＝③に続く

《調査の概要》

ESG投資実態調査2023（要約版）はこちら

（QUICK ESG研究所）